地域医療における薬局の能動的活動に手応え

介護施設が主体ということもあり、たかたみ薬局の訪問業務は要介護認定を受けている患者さんに対する居宅療養管理指導がほとんど。訪問診療を行う処方医に加え、ケアマネジャや介護福祉士を交えた多職種連携が前提となります。「後進地ということもあり、なかなか最初から顔の見えるチーム医療の推進が難しい状況なので、とにかく『地域に出て投薬支援や服薬管理をしている薬剤師がいる』『薬剤師が来るとこんなことができる』ということを見せ続けることが大切と考えています」と曽根氏。開業から数年後には近隣の市町村で訪問業務を行う薬局の有志で会を立ち上げ、医師・看護師や介護職を交えた勉強会や情報交換にも精力的に取組んでいます。

業務においては単なる処方薬の配達にならず、薬物治療の質的向上や療養環境の改善を導くことにこだわっています。訪問の際には施設内や家の中まで出向き、じっくり患者さんと対話することを心がけており、「独居の高齢者の方と時に長時間世間話をしたり、郵便物の投函といった簡単なお手伝いをすることもあります」など、開局時間を工夫して訪問業務に集中する業務体制を整え、余裕を持って患者さんに寄り添うことで、家族や他の専門職から信頼を得ています。

「まず薬剤師が関わることで患者さんの服薬コンプライアンスが確実に上昇し、手付かずだった残薬の整理がつくといったところから訪問の意義を実感してもらえています。介護保険では患者さんと契約することが望ましいですが、その際に後発品への変更同意も取るようにすることで、後発品の使用促進にも貢献できている自負もあります」。

なかでも手応えを感じているのが、多剤併用＝ポリファーマシーへの対応です。チーム医療のカンファレンスに参加し、患者さんの状態に応じて薬を減らす進言をすることでＡＤＬが高まり、患者さんが元気になることに強いやりがいを見出しています。

「例えば担当して２年目の施設の入居者から、『去年までは週に何度も緊急搬送の救急車の音がしたが、最近ほとんど聞かれないようになった』と喜ばれた時は胸に迫るものがありました。ポリファーマシーを重視していない医療関係者は少なくなく、なかなか提案や進言が実らないことも多いですが、やはり多剤併用は副作用の側面だけでなく身体への負担も大きくなります。医薬分業は医師の処方通り確実に調剤することで拡大してきましたが、本来ポリファーマシー対応でこそ薬剤師の職能を一番発揮できると信じています」と、曽根氏は薬局・薬剤師が患者さんを中心に能動的に活動できることを実感しています。